こんにちは
ホン博士です。
椎間板ヘルニアってとても辛いです。しかしこの痛みは回りの人には分かって貰えません。コルセットを巻く腹回りはムレるし、腰をいたわりつつ荷物を運ぶのも時間が掛かってしまいます。
しかしこの辛さって周りの人は分かってくれませんよね。
整形外科や接骨院で治療はしたものの、簡単に完治する病気ではありません。かといって手術で仕事に穴を空ける訳にもいきませんよね。
結局、堂々巡りで長く椎間板ヘルニアと付き合う人が多いのです。
じゃあどうすればいいのでしょうか？ 結論としては治療で思ったレベルまで回復しない場合は手術をするのも１つの手です。となると費用もかさむので事前の対策が必要になってきます。
そんな時に役立つのが保険です。
今回は、椎間板ヘルニアと保険の関係についてお勉強してみましょう。
※以下の記事に、仕事を休んだ場合の所得保障保険について詳しく紹介しています。
⇒ 所得補償保険なら大丈夫、ケガや病気でも住宅ローンは返せます
椎間板ヘルニアとは
ヘルニアには頸椎（けいつい：首）や腰椎（ようつい：腰）があるのじゃが、一般的には腰の事を言うのじゃよ！
椎間板ヘルニアとは腰痛の事です。
背骨は骨と軟骨（椎間板）が交互に積み重なり形成されています。この骨と骨の間の軟骨部分から組織の一部（髄核）がはみだし、神経を圧迫するのです。
出典：あいちせぼね病院
なんせ神経を圧迫さえているので非常に激しい痛みや、足等の痺れが伴います。
椎間板ヘルニアの治療方法は
椎間板ヘルニアの治療方法は大きく２つに分かれます。
「保存療法」、「手術療法」。
| 保存療法 | 手術療法 | |
|---|---|---|
| 判断 | ・軽度（一般的） | ・重度 ・長引く場合 |
| 治療法 | ・薬物療法 ・神経ブロック ・理学療法 | ・手術療法 |
よっぽど重度の場合を除き、一般的には保存療法から入ります。いきなり手術って抵抗ありますよね。
痛み止めの薬や筋弛緩剤（筋肉が固まらない薬）で様子を見たり（薬物療法）、
局所麻酔やステロイド剤の注射を打って様子を見たり（神経ブロック）、
牽引（けんいん：引っ張る）や運動をして徐々に治したり（理学療法）、
一般的には保存療法からの治療になるでしょう。
「いやいや、いきなり手術を勧められましたよ」
そんな人は重度だったのでしょう。保存療法で回復の見込みが期待できない場合は、お医者さんの判断で手術療法が選択される場合もあるのです。
あとは長年の保存治療で回復が見込めない場合等は、お医者さんと患者さんで相談して手術療法を選択する場合もあるでしょう。
椎間板ヘルニアと保険
はい、ここからが本題です。
椎間板ヘルニアの人って保険に入れるのでしょうか？
結論・・・入れます
「特定部位不担保」や「引受基準緩和型」の保険があり、それらに入る事は可能です。それぞれどんな保険なのでしょうか。
「特定部位不担保」
医療保険に入ると「特定部位不担保」という条件が付けられる事があります。これは椎間板ヘルニア等、事前に告知する事で、その部位（椎間板ヘルニアだと腰）だけ不担保（保障の対象から外す）なら保険を引き受けましょう、と言う条件付きの保険なのです。
何とも、上から目線の保険ですよね。
そこはグッと堪えて大人になりましょう。
この「特定部位不担保」ですが、ずーっとと言う訳ではありません。特定の期間や患部の状態によって条件は外れます。
じゃあ、なぜ「特定部位不担保」とされるのでしょうか？
答えは簡単です。
皆の為です。
保険の基本的な考え方をお伝えします。
「一人の災難を大勢が分かち、僅か（わずか）の金を捨てて大難を逃れる」 （福沢諭吉）
要するに、椎間板ヘルニアの人を皆と同じ条件（「特定部位不担保」なし）で引き受けて、その人が椎間板ヘルニアで保険を使ったとします。これって皆のお金（保険料）を使った事になりますよね。安易に、使う可能性の高い人を皆の輪に加えると、全体の保険料（皆から個々に集める保険料）が上がってしまうのです。だから椎間板ヘルニアの人は「特定部位不担保」とされるのです。
あなたが逆の立場で他人（椎間板ヘルニアの人）のせいで保険料が上がったら納得いかないですよね。
※保険料・・・保険に毎月払うお金
※保険金・・・保険を使う時に貰えるお金
「引受基準緩和型」
「引受基準緩和型」とは引受条件が甘い保険です。
椎間板ヘルニア等の持病を抱える人にも手を差し伸べているのです。
と言う事は保険料は通常の保険より高いのです。
仕組みは、
引受基準が甘いと言う事は、事故率（保険屋さんが保険金を支払う確率）が高くなりますよね。じゃあどうするかと言うと、保険屋さんは皆から集めるお金（保険料）を高く設定するのです。そうしないと皆の財布（保険）が破綻してしまうのです。
これは保険の仕組み上、どうする事も出来ないのです。
究極の「無告知型・無選択型」
「特定部位不担保」や「引受基準緩和型」は健康上の事情で保険引き受けを断られる事もあります。
しかし、この「無告知型・無選択型」はお医者さんの診査や告知書が無しに誰でも入れてしまうのです。
と言う事は、お分かりかと思いますが保険料が一番高いです。しかも1年間無保障とか酷い条件が付きつけられる可能性があるのです。
要するに、藁をもすがる人に対して「これでもいいならどうぞ」と言う保険なのです。
保険屋さん的にはリスクを背負っている訳ですから仕方ないかもしれませんが。。。
※以下の記事に「特定部位不担保」、「引受基準緩和型」、「無告知型」について詳しく紹介しています。
手術と通院の保険金について
医療保険に入ると手術給付金がありますよね。
そして通院日額5000円等も付いているでしょう。
ここで、ご自分の入っている（入ろうとしている）保険で確認して頂きたい事があります。
通院給付金は手術を伴うものに限るか？
一般的には通院給付金は手術後の通院をサポートしています。と言う事は、手術に踏み切る前の通院は対象外なのです。
手術前の通院をサポートしているか？ 特約で手術前の通院も対象に出来るか？
ここは判断材料として大切なところです。可能であれば手術前の通院も対象にしたいですよね。
まとめ
椎間板ヘルニアと保険について紹介しましたが、大切な事は２つです。
〇手術前の通院でも保険金は貰えるか？
椎間板ヘルニアは本当に辛い病気です。そしてその辛さは人には伝わりません。
この先、まだ長いあなたの人生をヘルニアとどう付き合うかを決めるのはあなたです。そして、その人生を支えるのはあなたの家族と保険です。
お金の心配から満足のいく治療ができないのは残念ですよね。
「納期のある事はスグやる！ 面倒くさい事は今スグやる！」
最後までお読みいただき
ありがとうございました。